サービス概要
本サービスをお申し込み頂くと、相談員との面談をご用意させて頂きます。
面談では、まず、「資産運用についてのご希望」や「現在の状況」などを詳しくお伺いします。そして、当センターが継続支援させて頂く場合の内容について検討させて頂き、原則、その場でご提案させて頂きます。
当センターの相談員と実際にお話し頂き、「当センターの考え方がご自身と合うかどうか」をご確認下さい。また、面談を通じ、「なぜ、当センターを活用する事で、不安の無い資産運用が可能になるのか」といった点についての理解を深めて頂き、当センターの支援を活用して資産運用を始める(見直す)かどうかをご判断下さい。
なお、面談では、資産運用についての疑問や不明点を質問して頂く事が可能です。また、資産運用について不安に感じていらっしゃる点を相談して頂く事も可能です。
サービス特徴
本サービスは、以下のような特徴のある特別なサービスです。安心してお申し込み下さい。
- 面談を担当するのは、最高ランクのFP資格者(1級またはCFP保有者)です。また、資産運用に関する十分な業務経験を持っている者のみが担当します(当センターの相談員には、原則、10年以上の業務経験があります)。
- 面談では、当センターが継続支援させて頂く場合の内容(今後の流れなど)を調整させて頂きます。この為、本サービス利用後には、当センターを活用して資産運用を始める(見直す)場合の具体的なイメージを持って頂けます。
- 面談では、ご自身がお持ちの資産運用についての疑問や不明点について相談して頂く事が可能です。この為、後続サービスをお申し込み頂かない結論となった場合でも、本サービスのお申し込みは無駄になりません。当センターでは、本サービスだけの利用も歓迎しております。
サービス対象者
本サービスは、以下のような方がお申し込み頂けます。
- 資産運用を始める事をお考えの方
- 資産運用を始める予定だが不安を感じていらっしゃる方
- 資産運用の必要性について判断したいとお考えの方
- 現在の資産運用を見直したいとお考えの方
- 現在の資産運用について不安を感じていらっしゃる方
サービス提供形態
本サービスは、以下のようなステップで提供されます。
- 本ページの「お申し込み」ボタンから、サービスのお申し込みをお願いします。
- 当センターの担当者がお申し込み内容を確認し、受付完了のメールをお送りします。また、メールにて面談の日程調整をさせて頂きます。
- 面談の日程確定までに料金の支払いをお願いします。
- 面談を実施します。
※面談の形式は、「電話」「ビデオ会議」「対面」からお選び頂けます。また、面談は最大2回までお申し込み頂けます(2回目のお申し込みには期限がございます)。
※2回目の面談についてのお申し込み手順は、1回目の面談後にご案内させて頂きます。なお、「初回は電話で2回目は対面」のように形式を切り替えてのお申し込みも可能です。
サービス料金
本サービスの料金は、以下の通りです。
<電話(40分)>
3,300円(税込)
<ビデオ会議(40分)>
5,500円(税込)
<対面(1時間)>
9,900円(税込)
※赤字になっている料金は特別価格(ホームページリニューアル記念)となります。特別価格はメンテナンスのタイミングで予告なく終了させて頂きます。
※上記は本ウェブサイトからクレジットカード払いにてお申し込み頂いた場合に適用される1回目の面談の料金(当センターのサービスを初めてご利用になる方向け)となります。
※実際に相談して頂ける時間は、上記よりも少し短くなります。なお、2回目の面談時間については、2回目の面談をお申し込み頂く際に調整させて頂きます(料金も面談時間の長さにより変動します)。
サービス注意点
- 料金の支払方法は、クレジットカード払いのみとなります(他の支払い方法をご希望の場合には、事前にお問い合わせ下さい)。なお、お支払い後のキャンセルはお受けしておりません。予約時間に対応頂けなかった場合でも、返金は致しません(前日までにご連絡頂いた場合、予定変更はお受けしております)。
- 本サービスだけの利用も歓迎しておりますので、お気軽にお申し込み下さい。ただし、本サービスの複数回のお申し込みはお断りします(1回目の面談実施後、指定期限までに2回目をお申し込み頂いた場合に限り、2回目の面談のお申し込みは可能です)。
- ビデオ会議での面談はZoomでの実施となります。また、対面での面談場所は、東京および神奈川の会場で設定している面談枠の中で調整させて頂きます。なお、夜間や土日の面談枠の設定もございます。
- 本サービスをお申し込み頂けるのは、投資初心者のみとさせて頂いております。また、本サービスは、当センターの支援を活用されるかどうかを判断して頂く為に提供しているサービスとなります。運用方針の立案、各種分析や対策、運用の実行支援などは追加のサービス(後続サービス)をお申し込み頂く必要がございます。
※不明点については、お問い合わせフォームよりお問い合わせ下さい。また、良く頂くお問い合わせについては、良く頂くお問い合わせのページに回答をまとめております。